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ニュースリリース


闯贵贰スチール株式会社

CO2削减に贡献する新素材コンクリートの製品の试験製造に成功
~アルカリ活性材料を用いた意匠性を有する
低炭素型プレキャストコンクリート製品~

当社はこのたび、国立大学法人东北大学(所在地:宫城県仙台市、総长:大野英男)、学校法人日本大学(所在地:东京都千代田区、学长:酒井健夫)、西松建设株式会社(本社:东京都港区、社长:髙瀨伸利)、共和コンクリート工业株式会社(本社:北海道札幌市、社长:本间丈士)と共同で、通常のコンクリートと比べて製造时の颁翱2排出量を约75%削减可能なアルカリ活性材料コンクリート(※1)を素材とした、意匠性を有する复雑な形状のプレキャストコンクリート製品(※2)の试験製造に成功しました。

アルカリ活性材料コンクリートは、製造过程で相当量の颁翱2が発生する一般的なセメント(ポルトランドセメント(※3))を使用しない低炭素型コンクリートであり(図1)、通常のコンクリートに比べて、製造时に排出する颁翱2を大幅に削减できますが、混合时の粘性が高く固まりやすいなど、施工时の流动性を确保することが难しいため、意匠性に优れた复雑な形状のプレキャストコンクリート製品への展开が课题でした。

当社を中心とする研究チームは、高炉スラグ微粉末(※4)や高炉スラグ细骨材(※5)の活用、および特殊な混和剤の适用などによって、流动性を安定的に确保しつつ、耐冻害性を大幅に向上させた独自のアルカリ活性材料コンクリートを开発し、実用化に向けた研究を进めてまいりました。

今回の試験製造では、開発したアルカリ活性材料コンクリートを一般的な意匠性を有する型枠に流し込み、実際の工程製造と同様の蒸気養生を施しました。完成したプレキャストコンクリート製品(図3)は、細部まで十分に充填されており、ひび割れや欠損は確認されず、短時間で脱型できることを確認しました。なお、開発したアルカリ活性材料コンクリート製品の風合いは通常のコンクリート製品と大きく変わりません (図4)。

本试験製造の成功により、さまざまな形状のプレキャストコンクリート製品への展开が进むことで、コンクリート分野での颁翱2排出量を大幅に削减することが可能となります。试作したプレキャストコンクリート製品は、今后、比较的过酷な寒冷环境において试験し、実用化に向け、耐久性の検証を进めていきます。

当社は、今后ともカーボンニュートラル社会の実现に寄与するエコプロダクトの开発に注力し、社会全体の颁翱2排出量削减に寄与していくことで、持続可能な社会の実现に贡献してまいります。

 

(※1) アルカリ活性材料コンクリート(AAMコンクリート)
高炉スラグ微粉末やフライアッシュなどの粉体、水酸化ナトリウム(NaOH)などのアルカリ溶液、細骨材および粗骨材を用いて固化させるコンクリートの総称。アルカリ活性材料は英語でAlkali Activated Materialであり、AAMと略される。アルカリ活性材料コンクリートとして、現在主に研究されているのはジオポリマーコンクリートであり、メタカオリンやシリカなどの粉体と水ガラスを用いて固化させるもの。

(※2)プレキャストコンクリート製品
现场で组み立てを行うために、工场であらかじめ製造したコンクリート製品。

(※3)ポルトランドセメント
石灰石や珪石などの原料を粉砕?焼成して製造されるコンクリートの原料。

(※4)高炉スラグ微粉末
高炉から生成する溶融スラグ(製鉄时に発生する副产物)に、高圧水を喷射して急冷することで得られる砂状のスラグを粉砕したもの。高炉セメントの原料。

(※5)高炉スラグ细骨材
高炉から生成する溶融スラグ(製鉄时に発生する副产物)に、高圧水を喷射して急冷することで得られる砂状のスラグの粒度を调整したもの。

 

【図1】开発したアルカリ活性材料コンクリートの概要

【図1】开発したアルカリ活性材料コンクリートの概要
 

【図2】アルカリ活性材料コンクリート适用による颁翱2削减量

【図2】アルカリ活性材料コンクリート适用による颁翱2削减量
 

【図3】アルカリ活性材料コンクリートで製造したプレキャストコンクリート製品の単品外観

【図3】アルカリ活性材料コンクリートで製造したプレキャストコンクリート製品の単品外観
 

【図4】アルカリ活性材料コンクリートで製造したプレキャストコンクリート製品の积层外観

【図4】アルカリ活性材料コンクリートで製造したプレキャストコンクリート製品の积层外観
 
【図4】アルカリ活性材料コンクリートで製造したプレキャストコンクリート製品の积层外観
 

【関连鲍搁尝】

寒冷地でも适用可能な低炭素型コンクリートの开発および実用化に向けた试験体制の构筑

本件に関するお问い合わせは、下記にお願い致します。
闯贵贰スチール(株) 総务部広报室 TEL 03 (3597) 3166

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